教員紹介 詳細

主な業績

【著書】
１．経営戦略学会編『キーワードからみる 経営戦略ハンドブック』(共)，同文舘出版，2023年3月．
２．見吉英彦編，相澤鈴之助他12名『基礎からの経営学』(第4章 競争戦略(P.69-P.89)執筆)(共)，みらい，2020年4月．

【論文】
１．「アライアンスに関する既存研究の検討と課題」(単)『JASM経営戦略研究』第21号，2022年8月，17-34頁(査読あり)
２．「価値づくりを可能とする組織能力の検討―キーエンスの製品開発を事例として―」(単)『富士大学紀要』第51巻第1号，2018年8月，65-77頁．
３．「戦略的ポジショニングが競争優位をもたらす要因の検討」(単)『経営戦略研究』第16号， 2015年5月，31-41頁(査読あり)．
４．「複数技術の共存可能性―ガラス基板製造技術を事例としてー」(単)『一橋研究』第35巻第2号，2010年7月，33-53頁．

【その他の執筆】
１．「中小規模大学における産学連携の実施可能性に関する事例研究―富士大学におけるノベルティ・グッズ製作プロジェクトを事例として―」(単)『富士大学紀要』第52巻第1号，2019年8月，25-36頁．
２．「「花巻における富士大学連携型CCRC事業」の全体像」(共)『「花巻型コンヴィヴィアル・ライフ」の提案ー花巻における富士大学連携型CCRC事業に関する将来展望ー』，2019年3月，9-16頁．
３．「RESASを活用した地域活性化施策の有効性の検討」(単)『富士大学紀要』第50巻第2号，2018年3月，105-114頁．
４．「岩泉町の地域経済・産業と復興施策」(共)『岩泉町の中山間地域における地域課題研究報告書』，2017年3月，46-56頁．
５．「技術の連鎖的用途拡大を実現するための製品開発―キーエンス社の製品開発を事例として―」(単) 日本経営学会編『経営学論集第83集　新しい資本主義と企業経営』千倉書房，2013年9月，10頁(査読あり)．

【学会発表】
１．「戦略的ポジショニングが競争優位をもたらす要因の検討」経営戦略学会第15回大会 (於駒澤大学深沢キャンパス)，2015年3月．
２．「技術の連鎖的用途拡大を実現するための製品開発」日本経営学会第86回大会発表 （於日本大学商学部砧キャンパス），2011年9月．

【内外における公開講座等の講師】
１．秀明大学高大接続講座　総合経営学部講義「身近な製品・サービスから学ぶ経営学―大ヒットの裏に隠された企業の狙いを探ろう―」，2023年10月21日．
２．秀明大学高大接続講座　総合経営学部講義「マーケティングで製品企画―ヒットする製品・サービスを考えてみよう―」，2023年10月21日．
３．秀明大学高大連携事業　総合経営学部講義「身近な製品・サービスから学ぶ経営学─テレビＣＭや広告から企業の狙いを読み解く─」，2022年11月17日．
４．株式会社JSコーポレーション関東支社主催「進路ガイダンス分野別講話(経営・経済・商学系) 」講師，於茨城県立波崎柳川高校，2022年5月26日．
５．岩手県立北上翔南高校総合学科「産業社会と人間」出前講義講師，2021年9月29日．
６．「高大連携ウィンターセッション」講師，2015年12月，2016年12月，2019年12月．
７．第32回富士大学北上市民セミナー(「まちづくりの新たな動きと『地域』の価値」)講師「イノベーション・マネジメントとまちづくり－マルカンビル大食堂再開の経営学的考察－」，2017年10月．
８．第34回富士大学花巻市民セミナー(「まちづくりの新たな動きと『地域』の価値」)講師「イノベーション・マネジメントとまちづくり－マルカンビル大食堂再開の経営学的考察－」，2017年9月．
９．富士大学国際学術交流シンポジウム(「地域再構築の展望ー日中の事例検討ー」)パネル報告「岩手県の地域経済再構築 ー岩泉町の復興施策を事例としてー」，2017年7月．
１０．第31回富士大学北上市民セミナー(「企業活動の社会的意義―地域の未来を作るヒント」)講師「経営戦略の基本理論から考える地方創生」，2016年10月．
１１．第33回富士大学花巻市民セミナー(「企業活動の社会的意義―地域の未来を作るヒント」)講師「経営戦略の基本理論から考える地方創生」，2016年9月．
１２．株式会社ウェルフェアジャパン主催「模擬体験型授業」講師，於岩手県前沢ふれあいセンター，2015年11月．

【社会的活動】
１．花巻市新事業創出基盤施設運営委員会 2021年～2022年3月．
２．一般社団法人ビジネスサポート花巻 監事 2021年～2022年3月．
３．北上市公共下水道事業経営評価委員会(2018年より委員長) 2016年～2022年3月．

【競争的外部資金による研究】
１．「企業間連携の構築とイノベーションの創発における情報共有の役割」日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究(C): 20K01942），研究分担者，2020年4月-2023年3月．
２．「産業創造活動(IM活動)経済効果の研究」一般社団法人JBIA，2021年7月-2022年3月．